熱中症

台湾のニュースで空きっ腹にコーラを沢山飲んで寝たところ熱中症になって救急搬送されたという話が数日前に流れていました。

空腹時に多量の糖分を接種して、細胞浸透圧が崩れたため低ナトリウムの状態になったと思われます。

暑い時期には、とにかく水分接種ですが、あまり大量に水分を取りすぎてもナトリウムは細胞から溶け出して低ナトリウムの状態になります。水中毒というやつです。

結局のところは、できるだけ涼しい場所で、塩分もほどほどの食事を水分をちゃんと取りながら接種しなさいということですね。

低ナトリウム状態では、体がうまく動かない状態になりますので、以外に怖いです。

何事も食生活が大事ということでしょうね。「食は医なり」という言葉がありますが、結構正しい言葉だと思います。

2015年7月31日 | カテゴリー : 医療小ネタ | 投稿者 : webadmin

国家公務員もこころの健康チェック

多くの方々は、企業や自治体が実施する「健康診断」を受診されていると思います。企業の場合は、労働安全衛生法という法律により健康診断が義務化されています。

この労働安全衛生法の改正により平成27年12月1日より「ストレスチェック」という健康診断が、義務化されます。(一部条件により努力義務)

はてさて、こころの健康をどのように診断するのか? 一応の基準と診断プロセスは定められていますが、こころの健康ですので”悪い”判定が出た場合に二次健診に相当する診察をどうするか? 当然心療内科医の範疇にはなりますが、それほど沢山の心療内科専門医が日本におられるとも思えない。

労働安全衛生法という範疇ですので、基本は「仕事をするという環境」がベースになります。でも、こころの健康は、家庭や周辺社会が原因になるような場合も多い。今後どう対応(=変化)してゆくんでしょうか・・・。

一般企業の場合は、ある程度の期間休職は認められますが、公務員と比べると極めて短い期間です。公務員の方は、とても長い時間休職することがルール上可能です。当然その期間給与は満額ではありませんが支払われます。

今は居ないと思いますが、かつては数年休職し、一旦数ヶ月復帰して再度休職する事を繰り返している様な公務員がいたという事例も耳にしたことがあります。

自衛隊は自殺率が高いとか、ホントにこころが病んでいる人、病んでいる事に気づかない人どう見つけてゆくのか制度の今後の変化が気になるところです。

大人は良いのですが、10代の子どもたちの方が病んでいるケースが多い様な気もします。

結局は、出来るだけ税金を節約したいという所がすべての終着点に思えてきます。

ちなみに、評価基準は女性の方がストレスには強いという指標になっています。

 

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公務員もストレス対策強化=長期病休高止まり―人事院

時事通信 7月30日(木)2時34分配信

 人事院は、国家公務員のメンタルヘルス(心の健康)対策を強化するため、「ストレスチェック制度」を導入する方針を固めた。
心の疾病による長期病休者数が高止まりしていることから、未然防止や早期発見につなげる狙いがある。各府省で12月以降、順次始まる見通しだ。
ストレスチェック制度は、昨年成立した改正労働安全衛生法に基づくもので、今年12月から従業員50人以上の民間企業で実施が義務付けられる。人事院はこれに合わせる形で、国家公務員にも1年に1回程度行う方針だ。
ストレスチェックは、書面による「簡易調査」と、必要に応じた「医師による面接」の2段階で行うのが基本。簡易調査で受診者は、担当する仕事や最近1カ月間の精神状態に関する設問などに回答する。「高ストレス者」と判定された場合は、該当者からの申し出に基づいて、医師による面接指導を受ける。また、簡易調査の結果を職場ごとに分析すれば、職場環境の改善につながる可能性もある。
人事院によると、心の疾病で1カ月以上休んでいる長期病休者数は、1996年度の1050人から、2001年度2218人、06年度3849人と急増。その後も12年度3376人、13年度3450人と、3000人台が続いている。

yahoo newsより

ロボット手術の死亡者数(米FDA)

最近の大規模病院では、手術用ロボットが導入されているところが増加しています。ダヴィンチという名の手術支援ロボットが有名ですが、ロボット手術先進国のアメリカでこんな統計が公開されました。日本では保険適用の範囲が限られているので前立腺がんなどの症例で実施されるケースが多いですが、積極的にロボット手術を進めていこうという病院もあります。

高い技術を有しているが年齢的に(目、指先の操作感覚などの衰え)詳細な手術が困難になってきた先生方には良いツールであることは確かです。極めて高額なツールですが・・・。

アメリカでの死亡事例を多いと見るか少ないと見るか?母数は圧倒的に多いので安易な判断はできませんが、十分な訓練と習熟を経てオペに臨んでいただけることを切に願うところです。

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手術というのは、必ずリスクがあるものです。

100%安全な手術なんてものはないわけで、それは人間のみで手術しようが、ロボットの手を借りて手術しようが同じこと。アメリカ食品医療品局(FDA)の最新データによれば、過去14年間にロボット手術中のマシンの不具合によって起きた死亡事故は144件にものぼるといいます。

イリノイ大学、マサチューセッツ工科大学、ラッシュ大学医療センターの研究員が、MAUDE (The Manufacturer and User Facility Device Experience)と呼ばれるFDAデータを調査。ここには、ロボット手術で起きたことが義務あるいはボランティアベースで記録され、レポートにある事象は、次のようなものがあります。

手術中にマシンが放電または火花がでたというもの、この件では2000年から2013年の間に193人の患者が火傷をおいました。部品の一部が壊れて患者の体内に落ちたというケースは100件、うち1件では死亡者がでました。制御不能の動きが起きたケースもあり、52人の患者がケガ、2人は死亡。レポートは起きた事故すべての詳細を明らかにしているわけではありませんが、それでもロボット手術の事故の60%は、何らかの不具合が原因にあります。

2000年から2013年の間に起きたロボット手術関連の死亡ケースは144件。2007年から2013年の間に行なわれたロボット手術の件数は170万件。このことから言えるのは、一定時期で考えた手術件数に対する事故の割合は、大きな変化がないということ。事故の件数は減少することなく、一定数起き続けているということです。これは、現場で問題が上手く解決しきれていないということではないでしょうか。

この調査では、ロボットを使用しない手術におけるさまざまな数字との比較はされていません。ゆえに、ロボット手術の危険性を訴えているわけではありません。しかし、ロボットを取り入れた手術に対して、より明確なレポートと分析の必要性を訴えてはいます。レポート制作者も「事故の調査とレポートを向上させていくこと、安全を第一としてテクノロジーをデザインすることは、将来的に事故減少につながる」と述べています。

2015年7月27日 07時00分 より

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原文:http://www.technologyreview.com/view/539521/robotic-surgery-linked-to-144-deaths-since-2000/

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意外と格差が大きい医師の給与

医師の給与はいくらくらいなのか? 一般大衆の一人としては興味がある所ですが、下記のような記事が医療維新に掲載されていました。調査の年齢幅にばらつきがあるので、少々信憑性もどうかという部分もあるが、一般サラリーマンよりは高給であることは確かな用です。ただ、一人前の医師になるまでにご家族が投資された金銭が回収できているかというと、ちょっと疑問でしょうね。

そこそこ大手企業の役員クラスで年収1億という所もありますが、それは退職するまでの数年間。生涯賃金を累計して見ないとわかりませんね。

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厚生労働省が毎年実施している2014年の「賃金構造基本統計調査」の都道府県別データを集計した結果、都道府県の医師年収の推計値にはばらつきがあることが明らかになった(調査結果は、厚労省のホームページ)。調査対象者の平均年齢は地域によって差が大きいものの、最も高かったのは、長崎県で約1794万円、最も低かったのは東京都で747万円。全国平均は、40.8歳で1150万円となった。三大都市圏で、トップ10に入ったのは、京都府のみとなった。トップ10の中で、2006年末に10万人当たりの医師数が全国平均を下回っているのは山形県のみとなっている。

調査は、2014年7月に、無作為抽出された民間事業所を対象に実施。集計対象は、「(医師を含む)10人以上の常用労働者を雇用する」、5万98事業所。医療機関の場合は、国立病院機構と都道府県、市町村立の病院など地方公営企業の運営する病院以外は、国立大学法人や学校法人なども含め、全て対象となっている。都道府県別の医師の調査結果を見ると、平均年齢は24.5歳から52.6歳、集計対象者は2人から1462人とばらついている。

調査では、2014年6月の賃金と、2013年1年間の賞与を含む特別給与額を聞いている。年収の推計値として、「2014年6月の給与×12カ月分+2013年の特別給与額」を用いた。

その結果、最も高かったのは、長崎県で1794万円。他に1700万円を超えたのは、熊本県1754万円、高知県1749万円、北海道1730万円。

一方、最も低かったのは、東京都の747万円。700万円台は他に、石川県751万円、岩手県755万円、広島県759万円となっている。700万円台の都県は、いずれも平均年齢が40歳未満だった。

超過勤務時間が最も長かったのは、岩手県(76時間)、大阪府(42時間)、鳥取県(40時間)。短かったのは、青森県(0時間)、奈良県と千葉県(ともに1時間)。厚労省賃金福祉統計室の担当者は、「調査で回答する個人の選択は、事業所に委ねられている」としている。

平均年齢で区分して給与を見ると、結果は以下の通りとなった。

【45歳以上】(10自治体)
1位 熊本県(1754万円)
2位 高知県(1749万円)
3位 鹿児島県(1549万円)

【40歳以上、45歳未満】(18自治体)
1位 長崎県(1794万円)
2位 北海道(1730万円)
3位 和歌山県(1522万円)

【40歳未満】(19自治体)
1位 愛知県(1378万円)
2位 山梨県(1335万円)
3位 滋賀県(1297万円)

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