「高速機内Wi-Fiを米連邦航空局（FAA)が承認」というネットニュースが流れていました。　ちょうど１年前の9月1日から日本の航空機での携帯電話利用規制が緩和された事をふと思い出し、1年で進化してきたなという印象です。今回アメリカで承認されたWi-Fiは70MHｚの速度だそうです。航空機という環境の中では頑張っているのではないでしょうか・・・。地上ではもっと早い無線LANが飛び交っていますが・・・。

当社のお客様である病院の中で新築や改装工事をされる所では、無線LANを導入するケースが普通になっています。総務省が長年調査を実施した結果では、携帯電話も特段の問題は無しとなって病院内で携帯電話（マナーモード）は容認する所も増えてきています。一番大きな要因は、やはりスマートホンの拡大だと思われます。スマートホンを利用している患者にネットを利用した各種サービスを提供しようという病院が増えてきています。

メールアドレスさえ登録してしまえばピンポイントで診察呼び出しなんて事も最近は実現できます。

病院は、オフィスビルとは異なり、様々な機器や施設に必要な”広さ”が異なりますので、非常に複雑な構造になります。無線LANを利用すれば有線LANの配線を取り回す手間とコストを圧縮することができます。但し、無線ですのできっちりセキュリティ管理が実施されていないと無線LANの乗っ取りや盗聴、ハッキングなどの被害にあうことになります。病院のシステムにもマイナンバーが登録される時がいずれやってきます。そうなると・・・。病院のデータには、本人の氏名年齢、健康保険番号や種別、マイナンバー等々銀行口座と暗証番号以外のほぼすべての個人情報が登録されているデータベースですので、年金番号漏洩どことの騒ぎではすまない事になります。無線LANは非常に便利ですが、過信は禁物です。ご注意ください。技術屋さんの言われる事は最先端ですが、なかなか一般人に分かり易い説明が上手な技術屋さんは少ないです。しっかり聞いて、図に書いて判断する様にしましょう。

無線LANは、電波法上はトランシーバの仲間に分類されるのですが、ここまで無線LANの利用が多くなると、チャンネル不足や、周波数帯不足がでてくるのかもしれませんね。携帯電話の様に・・・。

信越通信局調査研究会の資料　http://www.musenka.com/support/download/medical2.pdf

厚生労働省の資料　http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000001mbgw-att/2r9852000001mbwg.pdf

一部のがん治療では有効とされていた粒子線治療の効果（メリット）が評価できないなんて、何が起きてるんでしょうか。治療費300万円。高額な治療費ですが、外科的手術が無いので患者の身体負担は確かに少ない。記事では”前立腺がんなど一部のがん”への効果と記載されているが、じゃ、そのほかのどんながんに効果があったのか？　2万人も治療された方がいるということも少しびっくりですが・・・。600億の治療費という単純計算・・・。

各地で当該施設は増えようとしていますが・・・。

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台湾のニュースで空きっ腹にコーラを沢山飲んで寝たところ熱中症になって救急搬送されたという話が数日前に流れていました。

空腹時に多量の糖分を接種して、細胞浸透圧が崩れたため低ナトリウムの状態になったと思われます。

暑い時期には、とにかく水分接種ですが、あまり大量に水分を取りすぎてもナトリウムは細胞から溶け出して低ナトリウムの状態になります。水中毒というやつです。

結局のところは、できるだけ涼しい場所で、塩分もほどほどの食事を水分をちゃんと取りながら接種しなさいということですね。

低ナトリウム状態では、体がうまく動かない状態になりますので、以外に怖いです。

何事も食生活が大事ということでしょうね。「食は医なり」という言葉がありますが、結構正しい言葉だと思います。

最近の大規模病院では、手術用ロボットが導入されているところが増加しています。ダヴィンチという名の手術支援ロボットが有名ですが、ロボット手術先進国のアメリカでこんな統計が公開されました。日本では保険適用の範囲が限られているので前立腺がんなどの症例で実施されるケースが多いですが、積極的にロボット手術を進めていこうという病院もあります。

高い技術を有しているが年齢的に（目、指先の操作感覚などの衰え）詳細な手術が困難になってきた先生方には良いツールであることは確かです。極めて高額なツールですが・・・。

アメリカでの死亡事例を多いと見るか少ないと見るか？母数は圧倒的に多いので安易な判断はできませんが、十分な訓練と習熟を経てオペに臨んでいただけることを切に願うところです。

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手術というのは、必ずリスクがあるものです。

100％安全な手術なんてものはないわけで、それは人間のみで手術しようが、ロボットの手を借りて手術しようが同じこと。アメリカ食品医療品局（FDA）の最新データによれば、過去14年間にロボット手術中のマシンの不具合によって起きた死亡事故は144件にものぼるといいます。

イリノイ大学、マサチューセッツ工科大学、ラッシュ大学医療センターの研究員が、MAUDE (The Manufacturer and User Facility Device Experience)と呼ばれるFDAデータを調査。ここには、ロボット手術で起きたことが義務あるいはボランティアベースで記録され、レポートにある事象は、次のようなものがあります。

手術中にマシンが放電または火花がでたというもの、この件では2000年から2013年の間に193人の患者が火傷をおいました。部品の一部が壊れて患者の体内に落ちたというケースは100件、うち1件では死亡者がでました。制御不能の動きが起きたケースもあり、52人の患者がケガ、2人は死亡。レポートは起きた事故すべての詳細を明らかにしているわけではありませんが、それでもロボット手術の事故の60％は、何らかの不具合が原因にあります。

2000年から2013年の間に起きたロボット手術関連の死亡ケースは144件。2007年から2013年の間に行なわれたロボット手術の件数は170万件。このことから言えるのは、一定時期で考えた手術件数に対する事故の割合は、大きな変化がないということ。事故の件数は減少することなく、一定数起き続けているということです。これは、現場で問題が上手く解決しきれていないということではないでしょうか。

この調査では、ロボットを使用しない手術におけるさまざまな数字との比較はされていません。ゆえに、ロボット手術の危険性を訴えているわけではありません。しかし、ロボットを取り入れた手術に対して、より明確なレポートと分析の必要性を訴えてはいます。レポート制作者も「事故の調査とレポートを向上させていくこと、安全を第一としてテクノロジーをデザインすることは、将来的に事故減少につながる」と述べています。

ギズモード・ジャパン 2015年7月27日 07時00分　より

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原文：http://www.technologyreview.com/view/539521/robotic-surgery-linked-to-144-deaths-since-2000/

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医師の給与はいくらくらいなのか？　一般大衆の一人としては興味がある所ですが、下記のような記事が医療維新に掲載されていました。調査の年齢幅にばらつきがあるので、少々信憑性もどうかという部分もあるが、一般サラリーマンよりは高給であることは確かな用です。ただ、一人前の医師になるまでにご家族が投資された金銭が回収できているかというと、ちょっと疑問でしょうね。

そこそこ大手企業の役員クラスで年収１億という所もありますが、それは退職するまでの数年間。生涯賃金を累計して見ないとわかりませんね。

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厚生労働省が毎年実施している2014年の「賃金構造基本統計調査」の都道府県別データを集計した結果、都道府県の医師年収の推計値にはばらつきがあることが明らかになった（調査結果は、厚労省のホームページ）。調査対象者の平均年齢は地域によって差が大きいものの、最も高かったのは、長崎県で約1794万円、最も低かったのは東京都で747万円。全国平均は、40.8歳で1150万円となった。三大都市圏で、トップ10に入ったのは、京都府のみとなった。トップ10の中で、2006年末に10万人当たりの医師数が全国平均を下回っているのは山形県のみとなっている。

調査は、2014年7月に、無作為抽出された民間事業所を対象に実施。集計対象は、「（医師を含む）10人以上の常用労働者を雇用する」、5万98事業所。医療機関の場合は、国立病院機構と都道府県、市町村立の病院など地方公営企業の運営する病院以外は、国立大学法人や学校法人なども含め、全て対象となっている。都道府県別の医師の調査結果を見ると、平均年齢は24.5歳から52.6歳、集計対象者は2人から1462人とばらついている。

調査では、2014年6月の賃金と、2013年1年間の賞与を含む特別給与額を聞いている。年収の推計値として、「2014年6月の給与×12カ月分＋2013年の特別給与額」を用いた。

その結果、最も高かったのは、長崎県で1794万円。他に1700万円を超えたのは、熊本県1754万円、高知県1749万円、北海道1730万円。

一方、最も低かったのは、東京都の747万円。700万円台は他に、石川県751万円、岩手県755万円、広島県759万円となっている。700万円台の都県は、いずれも平均年齢が40歳未満だった。

超過勤務時間が最も長かったのは、岩手県（76時間）、大阪府（42時間）、鳥取県（40時間）。短かったのは、青森県（0時間）、奈良県と千葉県（ともに1時間）。厚労省賃金福祉統計室の担当者は、「調査で回答する個人の選択は、事業所に委ねられている」としている。

平均年齢で区分して給与を見ると、結果は以下の通りとなった。

【45歳以上】（10自治体）
1位　熊本県（1754万円）
2位　高知県（1749万円）
3位　鹿児島県（1549万円）

【40歳以上、45歳未満】（18自治体）
1位　長崎県（1794万円）
2位　北海道（1730万円）
3位　和歌山県（1522万円）

【40歳未満】（19自治体）
1位　愛知県（1378万円）
2位　山梨県（1335万円）
3位　滋賀県（1297万円）

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